次期オリパラ組織委員会会長の適任者はいるか?

森喜朗オリンピックパラリンピック組織委員会会長を事実上責任を取って解職させられました。森氏の発言の是非は論ずる必要はないと思いますが、森氏自身はあのような方なのでしょうから、会長の任命・解任権を有する理事会・評議員会がどのように反応するかが大切と思っていました。やはり理事会・評議員会は機能せず迷走しています。

スポーツジャーナリスト N氏のテレビでの発言を参考にし、その他の情報を含め私の考えで超訳すると
「金の盲者であるIOCは、商品であるオリンピックのブランドイメージを保持するため、
多様性とか世界平和とかを標ぼうしている。一番重要なのは金、つまり最大のテレビ放映権をIOCに支払っているNBC(2022年冬季~2032年夏季の6大会に76.5億ドル(8000億円)とワールドワイドオリンピックパートナー14社(日本の企業は、トヨタ、パナソニック、BRIDGESTONEの3社)の意向が一番大事なのである。

バッハ会長が一時森発言を謝罪と撤回で問題は解決したといったが撤回したのは、NBCが森続投に反対したためと言われている。バッハー森の強固な関係なんでスポンサーの意向しだいでどうにでもなる幻想にすぎない。
IOCと開催都市との不平等契約の中、金の亡者との交渉力が会長には求められる。単なるいい人だけでは、ダメらしい。

女性にすれば良いとの意見がある一方、男の尻拭いを女性にさせるなとも意見があり、難航しそうです。
上記をもとに、私が思う会長の条件は男女にかかわらず
① IOCと交渉力のある人
② ジェンダーとか人種の平等とかの理解のある方
③ 科学的に開催ができない状況の場合「きっぱりと中止できる」方です。

①を重視し、②も考えると 小池百合子東京都知事が適任ですが、都知事をやめなければ、就任できないのであり得ない候補となります。
3つの条件を満たす方は思い浮かびません。残念ながら。

世論調査では、2024年東京大会、28年パリ 32年 ロサンゼルスというようにすべて4年遅らせる案が出ていますが一定の支持があるようですが、これは日本人の一方な願望です。なぜなら、金の亡者は、オリンピックが本来行われる年に、東京オリンピックを後ろ倒ししても、IOCには何の利益も無いのです。IOCは歴史的に欧州の利益代表という性格が強いので、パリの意向も無視できないでしょう。

これらが事実とすれば、一番の被害者は アスリートと開催都市の市民、国民かもしれません。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA